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むずかしさの確認 6 ― 教室などの利用について (1999/11/14)
英語をどこかで習おうとするときに、冷静な消費者になることを忘れてはいけません。学校組織はともかく、一般に向けて「英語を教える」ことで商売している組織は、何も理想のために英語を教えているわけではないのです。あくまでも最大の利益を上げるためにやっているのです。
企業の研修などで高めの授業料を取れるシステムで動いているものは、いちおう最低限、結果を出さないといけないこともあり、それなりの内容があります。が、一般論として「英会話学校」系のもののコストパーフォーマンスには疑問が多そうです。
まず、英語を教えるのに「外人教師でありさえすればよい」のか。英語ネイティブの人間といっても「英語を外国語として教える訓練」ができていなければ、「教師」とは呼べないと思います。それは単なる「ガイジンの標本」です。英会話学校では白人しか採用しないようですが、それは「教師としての能力」ではなく「ガイジンの標本」として展示するためとするとしかたがないのかもしれません。
「英語を外国語として教える能力」は、しっかりした英語の文法と標準的な英語の発音に加えて、言語というものについての基礎知識と、教鞭をとる現地の言語についてのかなりの認識が必要です。言語というものの本質を把握していないと、「人類のさまざまな言語のなかの英語と日本語」というような視点を持てず、指導が近視眼的になります。そして、現地の言葉がわからないと、あまりにもロスが多すぎます。
たとえば、教師が教室で日本語を教室でまったく話さなくても、日本語使用によって日本人の言語使用にクセがある、そのクセがわかっていれば、生徒がひどく間違った英語を話した場合でも、「何が言いたいのか」を推理できる、そして、本人が言いたいことを正しい表現に直してやる、ということができます。発音についても、「日本人は発音についてこういう悪い傾向がある」ということを把握していると、ちゃんと具体的に矯正できます。
そういう能力のある教師はそれほど多くはありません。従って安くは雇えません。だから会話学校としてはあまりたくさん雇いたくはない。文句が出ないかぎり、「白人のサンプル」的なものでごまかす方向でいきます。気をつけましょう。
もうひとつ、このごろ増えているのではないかと心配されるのが、英語が少しできる主婦が英会話学校のフランチャイズで開く「幼児英語教室」です。主婦は少ない給料でも働くので（これは日本の税制が悪いのですが）、こんな商売が成り立ちます。
いや、主婦とひとくくりにするのはよくないですね。主婦をたまたまやっていても英語ができる人はいます。が、そういう人はこういうフランチャイズで「幼児英語教室」をやったりする必要はありません。自力で英語教室ができるからです。
そして最後に、「英語の幼児教育」はやらないほうがいいのです。まずは、「正確な発音」と「正しい表現」以外のものを最初に入れるのはまずい、ということがあります。そして、例外的に提供されている英語教育が効果的だった場合、これがまた問題です。日本語がしっかりできないうちにほかのものを入れるのは危険、だからです。両親が仕事などでアメリカなどの英語圏に住んでいたために、幼児期に英語優位で育った、という個人が日本に戻った場合、ひじょうに苦労する、というのは事実です。日本語と日本人としてのアイデンティティーをなくしてまで、英語が少しできるようになっても、全体としてはマイナスです。
「親が英語ができなくて苦労したので」という理由で幼児に英語教育を受けさせようとするのは、理由として正当ではありません。その親本人は、正しい方法で正しい訓練をしてこなかったから、英語ができないのでしょうが、親に対して売り込まれている方法が正しい方法である、という証拠はありません。親が英語ができず、言語や言語習得についての知識もない場合、英語教育の分野において、賢い消費者になるのはむずかしいものです。「この方法なら楽に英語が身につく」という方法はない、ということを忘れないでください。
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